目の後遺障害

目の後遺障害は多種多様で複雑。
等級の漏れを防ぐため、
専門家への相談が必要。

目の後遺障害のご相談メニュー

視力の障害が後遺障害等級として認定されるには？

視力に障害が認められるのは、眼鏡、コンタクトレンズ等を使用した後の矯正視力に障害が残っている場合です。症状と後遺障害等級の対応関係を表にしました。

片目の矯正視力に障害の場合

両目の矯正視力に障害がある場合

眼球の調節機能の障害が後遺障害となるには？

眼球の調節機能とはピントを合わせる機能です。

調節機能が２分の１以下となった場合に、後遺障害等級が認定される可能性があります。

症状と後遺障害等級の対応関係を表にしました。

眼科でアコモドポリレコーダーを使って測定します。５５歳以上の場合は、加齢による調節機能の低下の可能性があるため、後遺障害等級の認定は受けられません。

眼球運動障害が後遺障害等級として認定されるには？

眼球の注視野の広さが２分の１以下になった場合に、眼球の著しい運動障害として後遺障害等級が認められる可能性があります。注視野とは、頭を固定した状態で眼球を動かして直視できる範囲のことです。症状と後遺障害等級の対応関係を表にしました。

複視が後遺障害等級として認定されるには？

複視が後遺障害として認められるには、

1. 眼筋の麻痺など複視の原因が明らかであること
2. ヘススクリーンテストで明らかな異常があること

が必要です。

症状と後遺障害等級の対応関係を表にしました。

被害者男性は、脳挫傷を原因として、上方を見た時に複視の症状が残りました。

眼科においてヘススクリーンテストを実施して頂いたところ、上方を見た時の複視の症状が裏付けられたため、１３級が認定されました。

リンクスは目の後遺障害等級の獲得実績多数

リンクスの弁護士は、８００人以上の交通事故被害者の方から無料相談をお受けし、４００人以上の交通事故被害者の方からご依頼頂いてきました。

その中で、数多くの目の後遺障害等級を獲得し、適正な補償を実現させてきました。

目の後遺障害獲得でお悩みならリンクスにご相談ください

リンクスでは、目の後遺障害でお困りの方、適切な後遺障害等級認定を受け、適正な補償をお受け取りになられたい方をはじめ交通事故でお困りの被害者の方のため、無料相談 をさせて頂いておりますので、是非ご利用ください。

このコンテンツの監修

弁護士法人法律事務所リンクス
代表弁護士　藤川 真之介

交通事故の被害者の救済に取り組む。特に後遺障害等級の獲得に注力し、担当した裁判例が交通事故専門誌「自保ジャーナル」2048号等多数掲載。京都大学法学部卒業。2007年弁護士登録（日弁連登録番号35346）。京都弁護士会所属。2016年に交通事故被害者のための法律事務所として弁護士法人法律事務所リンクス（日弁連届出番号1030）創設。

弁護士紹介

リンクスの顧問医のご紹介

法律事務所リンクスのの顧問医の濱口裕之です。
後遺障害等級認定に当たっては、主治医が作成する後遺障害診断書、画像や検査が大事ですが、多忙な主治医は、「充実した内容の後遺障害診断書」を作成したり、後遺障害を証明するために必要な「画像の撮影」や「検査の実施」を積極的に提案してくれるとは限りません。

私が代表医師を務めるメディカルコンサルティング合同会社では、法律事務所リンクスに依頼された交通事故被害者の方の主治医が作成した後遺障害診断書などを、交通事故に詳しい各科の専門医が画像鑑定や意見書などを作成して補填することが可能です。

私たちは、交通事故被害者の皆様の後遺障害を証明するために、数多くの案件で法律事務所リンクスの弁護士と連携し、結果を出してきました。このページをご覧になっている交通事故の被害者の方が、適正な損害賠償を受けられるようサポートさせていただきますので、ご安心ください。

経歴	医学博士 日本整形外科学会専門医 日本整形外科学会脊椎脊髄病医 日本リウマチ学会専門医 日本リハビリテーション医学会認定臨床医 メディカルコンサルティング合同会社 代表医師 兼 CEO