骨折後の・変形・短縮

2021-04-26

このコンテンツの監修

弁護士法人法律事務所リンクス
代表弁護士　藤川 真之介

弁護士紹介

大腿骨、脛骨、腓骨の変形・短縮・癒合不全…
多様な後遺症を見逃さないことが大事です。

このページでご紹介するLINXの弁護士の解決実績

下肢の変形・短縮・癒合不全

大腿骨・下腿骨（脛骨・腓骨）を骨折脱臼した場合、様々な症状が生じる可能性がありますので、それぞれについて、後遺障害等級獲得の可能性を検討する必要があります。次の基準により、後遺障害等級が認められる可能性があります。

次の解決事例は、大腿骨の骨折の後、膝の可動域制限で１２級、下肢の短縮で１３級が認められ、総合して１１級が認められたという事例です。

事案の概要

被害者男性は、自動二輪車を運転していたところ、対向車線から右折してきた自動車に衝突され、大腿骨を骨折しました。

リンクスの弁護士は、被害者男性から、後遺障害診断書の作成前に依頼を受けました。

リンクスの弁護士の活躍ポイント

リンクスの弁護士が、被害者男性の話を詳しく聞き取り、後遺障害等級が認定される可能性がある症状について、検討しました。

その結果、被害者男性は、膝が曲がらないだけでなく、下肢の長さにもわずかに差が出ていることが判明しました。医師は、下肢の短縮について、単に両下肢の長さを測定するだけでよいと考えがちですが、自賠責で短縮障害の認定を受けるには、両下肢の全長をレントゲン撮影し提出しなければなりません。

被害者男性は、リンクスの弁護士のアドバイスに従い、レントゲンを撮影したところ、骨折した側の下肢が１ｃｍ短縮していることが判明しました。

その結果、被害者男性は、膝の可動域制限で１２級、下肢の短縮で１３級が認められ、併合１１級の認定を受けることができ、１８００万円余りの損害賠償金を受け取ることができました。

リンクスは変形・短縮・癒合不全の後遺障害等級の獲得実績多数

リンクスの弁護士は、８００人以上の交通事故被害者の方から無料相談をお受けし、４００人以上の交通事故被害者の方からご依頼頂いてきました。

その中で、数多くの下肢の変形・短縮・癒合不全の後遺障害等級を獲得し、適正な補償を実現させてきました。

リンクスのススメ

リンクスでは、下肢の変形・短縮・癒合不全の後遺障害でお困りの方、適切な後遺障害等級認定を受け、適正な補償をお受け取りになられたい方 をはじめ交通事故でお困りの被害者の方のため、無料相談をさせて頂いておりますので、是非ご利用ください。